顧問税理士の変更を検討すべき理由

顧問契約のご相談に訪れていただいた経営者の方のお話を伺っていると、現在依頼している税理士の業務内容に物足りなさを感じていたり、コミュニケーションが上手く取れないといった不満を抱いているケースがよく見受けられます。

今回はどのような問題を感じたときに、顧問契約を結んでいる税理士の変更を検討すべきかをご説明します。

顧問税理士への不満①コミュニケーションの問題

会社を設立したり事業を引き継いで経営者となったときに、知り合いから紹介されたり、元々つきあいのあったという理由から税理士と顧問契約を結んでいる方は多くみえます。

現状の顧問税理士に対する不満としてよく見聞きするのは、税理士が提供する業務内容やコミュニケーションに関する問題です。

報酬に見合った仕事をしてもらえていないと感じる

決算申告の打ち合わせ程度しか顔を合わせる機会がなく、節税対策や資金繰りに関する助言は得られず、経営内容に対して親身に寄り添ってもらえていないという声はよく聞かれます。

“上から目線”的な姿勢を感じる

跡継ぎの経営者の方の場合、先代からのつきあいのある税理士がそのまま顧問税理士を務めているケースがよくあります。
話していて勉強不足を暗に匂わせられたりと、言葉の端々から上から目線を感じるという感想を抱かれている方も。

同じ目線で向き合ってくれない税理士は経営者にとって信頼できる存在にはなり得ません。

顧問税理士への不満②顧問料・経費に対する考え方

毎月の顧問料の額や経費の計上に対する考え方の違いなども経営者の不満の種になりがちです。

顧問料の額が高いと感じる

税理士が提供しているサービス内容に対して顧問料が高く感じたり、会社の規模が大きくなったからと言って顧問料の値上げを要求されたというケースもあります。

顧問料の改定には納得のいく根拠が必要ですが、経営者と税理士のコミュニケーションが不足していると、金額をめぐるトラブルを招くことになってしまいます。

経費の計上を認めてもらえない

経費計上を判断するときにリスク回避を優先する保守傾向が強い税理士もいます。

少しでもプライベートと関連する可能性があるようなグレーゾーンの経費は基本的に認めないことになります。

税理士はもちろん黒を白と認めることはできませんが、そこでより良い提案ができるかどうかが税理士の評価を左右します。

私が経営者の方から経費計上の相談を受けたときには、どこまでが経費として計上できるか、根拠を示しながら意見を交換して、納得していただくことを大切にしています。

行き着くところ、やはり税理士と経営者の方とのコミュニケーションが満足に構築されているかどうかが、問題の根本になっているように思います。

まとめ

経営者の方にとって税理士は会社経営を支える重要なパートナーです。

決算時にしか顔を合わせることがないなど、確かな信頼関係が構築されていなければ、税理士への不満が溜まりやすくなります。

三瓶優太税理士事務所では代表税理士が顧問先の経営者の方と直接対応し、密にコミュニケーションを図りながら経営のサポートにあたっています。